対面の証券会社や銀行から投信を買う場合はマイナスリターンを受け入れる『覚悟』が必要な理由

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昨日の記事がそれなりに反響があるようなので、続編（？）を書きます。

対面の証券会社や銀行にとって、投資信託の販売は貴重な収益源です。

現状、証券会社は現物株の取引手数料だけではやっていけませんし、銀行は貸出の利鞘だけではやっていけません。

そのような環境下において投資信託は「ちょうどよい」金融商品なのであります。

そこんところは理解しておかないといけません。

・プロが運用する

・ワンパッケージで分散できる

・個人投資家では投資することができない投資対象に投資できる

・国もつみたてNISAで投信での資産形成を応援している

メリットをあげればキリがありません。

わたくしサラリーマン乞食も上記のメリットには概ね賛意を示します。

投資初心者が取り組むべき資産形成のツールとして投信が有効であることには異論はありません。

しかし、「投信」と一口に言っても、内容はてんでばらばらです。

しっかりと中身を「吟味」する必要があります。

少なくとも絶対にかかる「手数料」については必ずチェックしたほうがいいでしょう。

代表的な手数料は３つあります。

①販売手数料（申込手数料）⏩買うときに１回だけかかる

②信託報酬⏩保有中にずっとかかる

③信託財産留保額⏩売るときに１回だけかかる

これは事前に把握しうる情報です。

これくらいはチェックしておいて損はありません。

てか、投信での資産形成を「本気で」取り組もうとされておられる方は、チェックしましょう。

ネット証券であれば、①販売手数料無料②信託報酬も0.1%近辺③信託財産留保額無料がもはや当たり前。

しかし、対面の証券会社や銀行となるとそうもいきません。

①販売手数料3.3％②信託報酬1.5％③信託財産留保額0.3％とかが当たり前になってきます。

この差は歴然としています。

かかるコストを甘く見てはいけません。

特に②信託報酬は毎年必ずかかるので、10年単位で見た場合、例えば上記の例の0.1％と1.5％の差は単純計算14％となります。

14％もの確定マイナスリターンを受け入れることと同義なのです。

乞食的感覚からすれば、

「やってられません。」

その一言に尽きます。

対面の証券会社や銀行を利用して投信を買う場合はマイナスリターンを受け入れる『覚悟』が必要だということです。

乞食にはその覚悟はありません。

読書のみなさまが対面の金融機関を選択されて明確なマイナスリターンを被るのは自由です。

選択の自由は日本国憲法で保障されています。

しかし、冷静になって考えてみればそれがいかに経済合理的でない選択かがわかるはずです。

落ち着きましょう。

どうか落ち着いてください。

では、最良の選択とは何か⁉︎

乞食が考える最良の選択とは、こちらからネット証券最大手のSBI証券の口座開設をして、時価総額加重平均の全世界株式の超超超低コストインデックスファンドを買い続けるということになります。