わたくしサラリーマン乞食のSBI証券における先週の投資成果はいかほどであったか。
確認していきます。
■時価：2984万円→3029万円
■損益：+1084万円→+1129万円（+1.5%）
■日経225：32568→33585（+3.1%）
■NYダウ：34283→34947（+1.9%）
■S&P500：4415→4514（+2.2％）
■NASDAQ：13798→14125（+2.3％）
■ドル円：151.43→150.76（▲0.4%）
相場がとても強いです。
株高が進んでいます。
米国の長期金利の低下からリスクオンで株高の流れ。
為替は足元で149円台突入しましたが、それでも株高。
米国のインフレ度合いが落ち着いてきたのではないかと思わせる指標が出てきました。
今週は、米消費者物価指数（CPI）がインフレ減速感を印象づけ、ニューヨーク（NY）市場も、米経済軟着陸論に傾いた。本欄では「CPI祭りに酔う市場、信じてよいのか」と題して、例えば、米連邦準備理事会（FRB）ハト派の代表格であるデイリー・サンフランシスコ連銀総裁が、CPI祭りに、どのような反応をするか注視したいと記した。
その疑問に答えるように、英紙フィナンシャル・タイムズ（FT）がデイリー氏にインタビューしてくれた。案の定、FRBハト派でさえ、追加利上げの可能性を否定しなかった。早急に対インフレ勝利宣言を出しては、FRBの信頼性を損ねるリスクがあると明言した。
更に、タカ派の代表格であるメスター・クリーブランド連銀総裁も、当然のごとく、市場の高揚感に冷や水を浴びせた。いわく「最新のCPIデータは、インフレ抑制進捗の面で評価するが、もっと多くの（much more）データを見る必要があろう。インフレとの闘いに視界が開けたと言える状況ではない。市場は市場、FRBはFRBで見解は異なる」。
その経済データだが、16日のNY市場では、不況を予感させる経済指標発表が相次いだ。
解雇数を示す新規失業保険申請件数が事前予測を上回り23万1000件と増えた。鉱工業生産指数は0.6%下落。NAHB（全米住宅建設業者協会）住宅市場指数は予測が40,発表値は34と大幅下振れ。しかも、米国需要減少観測でWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）原油先物は73ドルまで売り込まれた。
1年半以上のタイムラグで影響が顕在化するとされる金融政策が、やはり今ごろ効いてきたのか、と思わせるがごとき展開だ。
このような市場環境で、24年5月までに利下げ転換の確率が67%まで上昇している。CPI発表前までは、利下げ転換は早くても24年7〜9月期と見られていたので、CPI祭りの余韻は、明らかに残っている。
なお、FRBの金融政策に大きな影響を与えているが、FRBが制御できない要因としての、米財政政策問題、特に米国債増発の影響も市場にとっては判断が悩ましい。
ムーディーズが米国の信用格付け見通しを「ネガティブ（弱含み）」としたことに、イエレン財務長官は「私は同意できない」と強く反論している。いわく「米国債は依然として世界でも傑出した安全で流動性の高い資産だ」。筆者は、米国債に逃げ込むマネーの動きは「質への逃避」ではなく「流動性への逃避」だと見ている。
米国債なら安全とは言い難いが、あの9.11同時テロ直後に最初に取引が再開されたのが米国債市場であった。ダントツの流動性のおかげで、いつでも売り買いできる。これは、他に比類なき魅力だ。ただし、長期債保有となるとターム・プレミアム（期間が長い債券の保有者が要求するプレミアム）が頻繁に変動するので、「安定した質への逃避」とは言い難い面がある。
10年債利回りも5%を突破したのち、4.4%まで急落している。それゆえ、市場は財務省の米国債発行計画に目を光らせる。本来ならば、短期債から長期債まで計画通りに発行すべきところだが、長期債発行を予定より減らしたりすると、途端に米国債不安が材料視される。その結果、ドル金利が乱高下すれば、その影響は、直ちに株式・外為市場に及ぶ。良い金利上昇なのか、悪い金利上昇なのか、判断が割れる。
このような状況で、現金ポジションを膨らませているのは、バフェット氏だけではない。年末を控え視界不良のウォール街で暴れているのは短期投機筋ばかりである。
わたくしの見立てとしては、一気に利下げ転換までいくとは思っていませんが、利上げは一服したのかなという感じです。
ふわふわと株高が進んでいる感じで何だか薄気味悪い気もします。
株高のおかげでわたくしのポートフォリオは連日で過去最高値を更新しています。
「市場に居続ける」ことで株高の恩恵を受けていきたいと思います。
